授業の五〇%以上を「英語でやる」のは何のためか?

仲正昌樹
[第15回]
2014年12月8日
今月のラッキー

今月のラッキー

 前回、「スーパーグローバル大学」をめぐる、金沢大学の自己啓発セミナーもどきのお粗末な様相を呈する“教養教育改革”の話をしたが、更に追加で、お粗末な改革案が浮上してきた。2ちゃんねるやツイッターで瞬間的に大きな話題になったので、既に知っている人は少なくないと思うが、十一月二十三日付の読売新聞の社会面に、二〇二三年度までに学士課程の授業の五割以上を英語で実施することを目標にする、という金沢大の山崎学長の発言が掲載された。地方国立大のカリキュラム改革の話が全国紙のローカル面ではなく、社会面で取り上げられることはめったにない。五割という数字のインパクトがかなり強かったのであろう。言い方を変えれば、それだけ無謀に思えたのだろう。
 自分の勤めている大学が、こういう無理な目標を掲げ、文科省の役人たちに必死にアピールし、存在を認められようとしているのかと思うと、本当にいやになる。これが、「バカげている」という肝心な点では、2ちゃんねるなどに書き込まれた多くの批判的意見に同意するが、それらの意見の“論拠”の大半は、山崎学長や柴田教育担当理事などの金沢大幹部のそれと同様、自分が大昔に受けた語学教育を基準にして、「現状」を推しはかる妄想的な性質のものであった――山崎氏や柴田氏がどんな教育を受けたか実際のところ知らないが、ひどい語学教育のトラウマを受けた人間の妄想としか思えないことばっかり言っているとしか私には思えない。大学教育全般について言えることだが、学生時代に怠けていて、楽な授業ばかり取っていたような輩に限って、後になって、「私の受けた授業は全く無価値であった」、と言いたがるものである。特に語学教育に関しては、その傾向が強くなる――一般の講義科目と違って、語学では出席を取られるせいで、自分の怠慢を棚に上げて逆恨みしたくなるのだろう。そこに、日本人特有の英語コンプレックスが加わると、大学の現状と完全に乖離した、狂気のような妄想が生まれてくる。権力を持っている人間が、そういう妄想で物事を判断すると、極めて有害である。
 先ず、「英語で授業をやる」という場合、何の目的でそうするのか、という問題がある。英語で授業した方がかっこいいからとか、世間ウケがいいから、などというのは論外である。「スーパーグローバル大学だから英語でしょう!」、というのでは、全然答えになっていない。そういう答えしかできないとしたら、「グローバル化」の意味について何も考えていない証拠である。
 それよりも多少まともなのは、授業を英語でやったら、教師と学生の英語力が向上するのではないか、という答えである。しかし、これは確実な話ではない。英会話をほとんどしない状態よりは、日本人の教師が下手な英語で講義し、学生も下手な英語で質問し、ゼミで意見を述べる機会があった方がいいのは間違いない。ただし、そういう授業の割合を増やせば増やすだけ、英語力が向上するという根拠はない。週に二つ三つ英語での授業があるのと、全ての英語の授業にするのとでどれくらいの違いがあるかはっきり分からない。日本人同士の下手な英語に慣れてしまったり、いざとなれば通じるという安心感が強まる可能性もあるので、そういう授業が多すぎると、マイナス効果が出るかもしれない。こうしたことは、各人の英語に対する興味や元々の英語力にかなり依存するので、どの程度の英語の授業があるのが学習上効率的であるかは、人によって異なるだろう。当然のことながら、怠けぐせが強く、日本語での授業にも参加してない学生にはまったく効果がない。日本人同士が英語でやりとりする授業がたくさんあるよりも、ネイティヴの先生が担当する授業が少数あった方が効果的かもしれない――無論、そのネイティヴが各分野のちゃんとした専門家であることが大前提になる。
 授業を通して英語力を向上させたいのであれば、日本人同士が英語でやりとりする授業の割合をどのくらい増やしたらどのくらい英語の学習効果があがるのか、ネイティヴの先生の授業を増やした場合とではどう違うのか、どういう割合がベストなのか、ちゃんとしたシミュレーションが必要になるはずだが、本当に信頼できる客観的データは恐らくないだろう。特定の大学の全ての教師と学生を被験者として、外国語の授業の効果を確かめる“人体実験”を行うことは無理だからである。
 更に言えば、あまりにも当たり前の問題として、母国語でない言語で授業をすれば、理解度が低くなる、ということがある。英語力の向上のため、どの程度までなら授業内容の理解度を犠牲にしてもいいか許容限度を決めておく必要があるだろう。理解度の低下の割合は、科目の性質によって異なってくる。
 常識的に考えて、数式を多くの使う講義や実験の占める割合が高い理系よりも、文系の科目の方が、英語にするのは難しいだろう。数式であれば、式の展開が正確でありさえすれば、実験であれば、器具の使い方が伝わりさえすれば、英語での説明の表現は下手でもいいが、哲学や文学のように、文の解釈の仕方自体が、学問の根幹に関わるような分野ではそうはいかない。哲学であれば、「われ思う、ゆえにわれあり」という単純な文章について、最初の「われ」と「われ」は同一か、その同一性はどうやって認知あるいは検証されるのか、「思う」というのは具体的にどういう作用か、「ある」というのは存在の言明なのか、それとも繋辞の一種なのか、「ゆえに」というのは論理学的にどういう役割を担っているのか、などについてやたらと細かい議論をする。そういう言語をめぐる面倒な作業の意義を理解しない人間はいるかもしれないが、それはその人間が文系的な学問に向いていないというだけのことである。文系の学問の授業を英語でやる以上、そうした内容の理解がどうなるか考えざるを得ない。
 国文、日本史、法学のように、日本語で書かれたテクストを理解することを基本にする科目は、仮に教師と学生がネイティヴ並みに英語を話せたとしても、難解な日本語、つまり古文や文学的文体、日本独特の専門用語で書かれたテクストの内容を、いちいち英語にしてやりとりしていたら、ものすごく面倒くさいことになる。文学の授業で『虞美人草』とか『道草』『舞姫』『春琴抄』とかを読解する場面で、いちいち英語にするのか? タイトルでさえ無理に英語にしたら、ニュアンスが伝わらなくなるので、英語と日本語の違いを踏まえた解説を加える必要がある。『伊勢物語』『源氏物語』『枕草子』『方丈記』『徒然草』などを読むときは、いったん現代語訳したうえで、それを英語にするのか、それともいきなり英語か? 社会学や民俗学の対面インタビューのようなものも、いちいち英語にして検討するのか? また哲学の授業でデカルトやカントの話をする時、原語を呈示したうえで、それを英訳するのか、最初から英訳だけにするのか? そういうルールを決めるだけで、ものすごく面倒くさいことになりそうである。
 2ちゃんねるに、英語の授業は文系でやるならいいけど、理系は理解度が落ちるので大変だと書き込んでいたバカがいたが、こういう発言をするバカはそもそも大学にまともに通ったことがない妄想人間だろう。
 こうした理解度の低下の恐れがあるにもかかわらず、それでも英語の授業を導入すべき強い理由があるとしたら、それは留学生を増やすため、ということしかない――前回述べたように、留学生の割合を増やすと、大学の国際ランキングが上昇し、文科省に気に入られる。確かに、ほとんどが日本語による授業である現状よりも、英語の割合を増やした方が、入学を希望する留学生の数は増えるであろう。しかし、とにかく増やせばいいというものではない――山崎学長や柴田理事等は、留学生と名の付くものであれば何でもいいと思っているかもしれないが。
 先ず、先に挙げた国文、日本史、法学のように、日本語のテクストを解釈することに重点が置かれる分野で、英語での授業を希望する留学生は優秀ではない、と見ていいだろう。というより、やるべきことをやろうとしない横着ものと見るべきだろう。中世の英語やドイツ語は読めるけれど、聞き取りや会話はほとんどダメという日本人の学者がいるが、それと同様に難しい日本語のテクストは読めるけれど、聞き取りや会話はダメという外国人学生はいるかもしれない。しかし、そういう人は極めて少数だろうし、そういう傾向の人も、学士課程では、日本語力を鍛えるために普通の日本語での授業を受けるべきである。真面目な学生であれば、それを望むはずだ。日本語力を鍛えることを期待して入学したのに、下手な英語の授業がばかりが多くて失望する、文系の留学生が増える恐れもある。
数学や自然科学、あるいは経済学や心理学のように文系でも数式や実験の割合が高い分野では、学士課程で英語での授業を増やすことによって、優秀な留学生を獲得できる可能性がないわけではない。しかし、現実問題として、優秀な学生が金沢大学への入学を希望するだろうか?当たり前のことだが、金沢大には東大や京大のような国際的知名度はない。「金沢」という都市名を知っていても、そこに四年制の総合大学があることなど知らないという人が多いだろう。しかも、地図を見れば、金沢は首都圏や近畿圏から結構離れていて、不便な土地である。同じランクの国立大とされている千葉大に比べて、日本に来たい留学生にとっての魅力はかなり低いだろう。金沢という場所にある以上、致し方のないことである。
金沢大の理系の“ごく一部”には、国際的に高く評価され、東大や京大と比べてもさほど遜色のない業績を上げている分野もあるようだが、それを知って応募してくるのは、基本的に大学院レベルでの学生だろう。学士レベルで応募してくる人の大半は、日本に留学してみたいけど、日本語での授業はキツイと思って、いろんな大学のHPを見ている内に、たまたま金沢大で英語での授業をやっているのを発見したというだけの、安易な人たちになってしまう可能性が高い。ヨーロッパに留学したいけれど、ドイツ語やフランス語の授業はキツイので、英語だけの授業をやってくれる大学をひたすら探すような日本人学生が優秀と言えるだろうか――英語コンプレックス+外国文化コンプレックスのバカは、英語で授業を受けようとするだけで優秀だと言うかもしれないが。
ドイツやフランスなどヨーロッパの大国の主要大学で、英語の授業だけで単位をそろえて、卒業できるようにしているところはほとんどない。フィンランドのユバスキュラ大学は、英語での授業をやっていることで有名だが、これはフィンランドが人口の少ない国であり、ヨーロッパの北の端に位置するため、言語の上で国際化するのが不可欠であるという事情があり、(ノルウェー語やデンマーク語と共通するところの多い)スウェーデン語を第二の公用語とし、幼少期から英語やドイツ語の実践的教育を徹底して行っているからこそ可能なことである。日本のような規模の非西欧の国の、一学年の学生数が千数百人規模の田舎の総合大学が、いきなり英語の授業を増加させることには、かなり無理がある。秋田の国際教養大学を引き合いに出したがる人がいるが、この大学には、国際教養学部という、英語だけで授業をすることが不自然でないようにカリキュラム編成した一つの学部があるだけで、定員は一学年一七五名である。
日本に来たがる留学生の多くは、広い意味での英語圏や欧米諸国ではなく、中国、台湾、韓国人、インドネシア、ベトナムなどの東アジア諸国の出身である。英語で授業をやると、日本人と中国人、インドネシア人が下手な英会話をすることになる可能性が高い。彼らが、元々、日本語よりは英語の方が遥かに出来るのであれば、下手な英会話をすることに意味があるかもしれないが、英語もさほど得意でない、あるいは日本語をある程度学んだ人であれば、日本語をちゃんと覚えてもらってから、授業に臨んでもらった方が効率的だろう。
こうした様々な問題を考慮に入れた、プラスマイナスの効果はなかなか予想が付かないし、学生を安易に“実験材料”にすることは本来許されないはずである。どうしても英語の授業を増やしたいのであれば、内容的に英語で授業をやった方がいいかもしれない科目、マイナスの効果はそれほど大きくなりそうにない科目を選んで、実験的に英語で授業をやってみて、効果を見たうえで徐々に増やしていくようにすべきである。最初から、五割などという数値目標を掲げ、自らを追い込むのは愚かである。
 金沢大学のスーパーグローバル・プロジェクトのベースになった、《Yamazaki Plan》という構想が今年の春に発表された。そこでも英語の授業を増やすことが目標として掲げられていた。これに対する教職員からの意見募集があったので、私は「英語の授業を増やすというなら、どういう学問分野で英語での授業が適切であり、かつ可能であるか調査するのが先である。最初に数値目標を掲げるのは本末転倒している」、との意見を述べたが、それに対する(恐らく柴田理事が執筆したと思われる)回答は、「英語での授業の増加は大学の国際化の観点から不可欠であり、それを推進することは大学法人の基本的方針です。ご意見は、基本的見解の相違によるものと思料します」、という最悪の官僚答弁だった。こういう何も考えていない人間たちが、英語で授業を増やせと、号令をかけているのである。
 しかも英語だけで話は収まらない。第二外国語の授業でも、できるだけ「目標言語」を使用するようにという方針が掲げられている。つい先日、それに関して現在どういう取り組みをしているか、というアンケートが大学上層部から回って来た。ドイツ語の授業を週二コマ担当している私は、かなり頭に来た。一体何を知りたいのか?第二外国語を担当している教員は、実際には、その外国語の会話ができないのではないか、と疑っているのか?それとも、学生に発音練習や会話の練習など一切やらせることなく、英文学とか言語学の講義のように、この言語はこういう文法構造になっています、こういう言語慣習がありますよ、というような四方山話を、延々とやっているとでも思っているのだろうか?――山崎氏や柴田氏、大竹共通教育機構長、中島全学教務委員長などは、そういう歪んだイメージを抱いているのではないかと私は疑っている。団塊の世代が学生だった頃の第二外国語の教員には、読めるけれど、会話はほぼダメ、発音がひどくて全然通じない、という人も多かったようだが、現在は、競争が激しくなっているので、その手のいんちき語学教員は激減している――ゼロになったとはまでは言わないが。
 ネイティヴの教員による授業がそうであるように、最初から全てドイツ語で説明しようと試みること自体は悪いことではない。そうした方が、「ドイツ語を実際に使う」という習慣が形成されやすいからである。これは初期の英語教育で、たとえ日本人が教師であっても、なるべく日本語を使わず、英語だけのやりとりにすることで、生徒が「英語を実際に使うこと」に親しむようにした方がいいのと同じことである。初期段階の教育であれば、日本人教員の発音やイントネーションが少々下手でも、悪影響は少ないだろう。
 しかし、それはあくまで学生にやる気がある場合の話である。(金沢大学レベルの大学の)ほとんどの学生は、いやいやながら第二外国語を履修している。最初多少の興味を示す学生も、だんだんやる気を失っていき、教師が会話能力を身に付けさせようとして一生懸命になるのを冷やかに見つめ、単位取得にしか関心を示さなくなる。加えて、金沢大学では、一年生に、各教員のシラバスを見て自分が受ける初習言語のクラスを選ばせる、ということをやっている。かなり昔に、見当外れのサヨク教員が、「学生には第二外国語の教員を選ぶ自由があるべきだ」、と頑強に主張し、その思いつきが採用されたらしい。おかげで、シラバスに厳しそうなことを書く教員、授業中に怠けている学生を厳しく叱る教員――つまり私のような教員――は評判が悪くなり、学生があまり来ない。他のクラスで定員一杯になり、抽選でもれた学生が、仕方なく私のクラスに来ることになる。彼らは、教科書に載っている練習問題を、口に出して発音することさえ物凄く億劫がる。
 そういう人間たちを前にして、私がネイティヴ教員のように全てをドイツ語で説明しようとしたら、どういうことになるか、容易に想像できるだろう。「目的言語の使用率を挙げるように」と号令をかけている柴田理事等は、そういう現状を全く把握していないとしか思えない――彼らは、自分が第二外国語関係の授業をする可能性がゼロなので、適当な妄想で指示を出しているのだろう。あまり学習意欲の高くない学生に、ドイツ語を少しでも身に付けさせるべく、いろいろ工夫している私たちの苦労が全く分かっていない。
 また、法学類のカリキュラムには、「外書購読」でドイツ語やフランス語の文献を読ませる授業もあるが、そうした授業はどうするのか?訳読は一切禁止して、当該言語でテクストの中身を要約して発表させ、その要約に基づいて意見交換するようにすべきなのか?その場合、英語での外書購読でも訳読禁止にしないといけないだろう。それとも、ドイツ語やフランス語の購読の授業で、ドイツ語やフランス語の文献を、英語に訳すという作業をすべきなのだろうか?私個人としては、ネイティヴほど正確ではないにせよ、ドイツ語の文献について英語で注釈するのはさほど困難ではないので、そういうことをやってみてもいいと思っているが、金沢大学の現状では、私の独りよがりに終わってしまうだろう。最初から誰も受講しないか、初回に2~3名来て、次回はもう誰も来なくなるかのいずれかだろう。哲学とか文学では、テクストを字面だけでなく、深く理解しているか確認するのに訳読させてみるということが重要だが、それは目標言語を使わないのでダメ、ということになるのだろうか?
 因みに、今では金沢大の理系学類では、第二外国語は必修でなくなっているが、かつては必修であった。十年くらい前、必修から外すべきか否か全学的な議論をした際、工学部(現、理工学類)を代表する山田という教員が、「工学部では、第二外国語を落としているせいで進学できない学生がたくさん出ている。どうしてくれるんだ。この状況が改善されないのであれば、第二外国語を必修から外すぞ」、という恫喝を、教養で第二外国語を担当している教員グループにかけてきた。私のように、専門の学部に本籍がある教員は、「そんなに恥知らずな恫喝をかけるような学部の学生を引きうけるのは、こっちから御免蒙る」という態度であったが、外国語教育センターに所属している教員の中には、一年生の前半は、各国の言語文化を紹介する授業をやって、実質的な第二外国語の授業は一年後期だけにするというひどい妥協案を出して、工学部をなだめようとした者もいた。腹が立ったので、そういう画策をしている連中を公衆の面前で怒鳴りつけ、山田の所属する工学部の学部長宛てに抗議文を送りつけてやった。すったもんだの挙げ句、全ての理系で第二外国語を必修から外すことになった。山崎学長は、その恥知らずの工学部の出身である。外国語ができないし、やる気がない自分のところの学生のために、圧力団体のようなまねをやる連中が、今さらグローバル化などと言い出すのだから呆れかえる。
 授業の全てではなく、五割を英語にすることを目標にするというのであれば、必修科目と選択科目の間の配分をどうするのか考える必要もある。選択科目で増やしていけば、英語での授業にした科目の受講生は激減するだろう。そのために受講者がゼロになったら、英語で面白い授業のできない教員が悪い、ということになるのだろうか? そういうひどい大学に就職したいと思う若手研究者などいないだろう。
 かなり長くなったので、最後にまとめておく。教員、学生、職員の語学力を向上させるために、大学としていろいろな努力をすることは重要だ。ニーズがあればいつでも英語で講義できるように教員に準備させておくことは必要である。それは全教員の義務にしてもいいくらいである。しかし、そのことと、(学生のほとんどが日本語を母語とする日本人であるにもかかわらず)英語で授業する、というのは別問題である。その当たり前のことが分からないバカが、文科省や大学のトップに君臨していることこそが問題である。金沢大学の学生の語学力を根本的に向上させるには、まずはバカなトップをどうにかすべきである――先の第二外国語の目標言語使用に関するアンケートへの回答で、これを意見として述べておいた。また、自分自身は全然外国語ができないくせに、この問題に関して2ちゃんなどで偉そうなコメントをしていたバカは、日本の恥なので、さっさと死んでほしい。